急にお金が不足した時には、新たなカードローン申し込みを行うことも可能ですが、必ずしも審査に通るとは限りません。また、クレジットカードを持っていないためにすぐに現金化業者を利用して現金化する方法が使えない人も多いはずです。そこで、後払い制度を使って現金化する方法としてPaidyが注目されています。

翌月後払いのPaidyならやり方次第で数日中に現金化する方法がある

通販サイトやフリーマーケットサイトでは、クレジットカード決済が一般的になっているものの、全ての人がクレジットカードを持っているとは限りません。また、たとえクレジットカードを持っていたとしても、通販サイトでの情報漏洩事件多発を考慮すると躊躇する人がいます。そこで、株式会社Paidyが提供するオンラインショップ向け翌月決済システムがあります。支払いを翌月10日まで伸ばすことが出来るので、その間に給料日や臨時収入予定があれば、繋ぎ資金の確保を行えるわけです。

Paidyなら事前登録不要で始められる

Paidyの特徴として予め会員登録する必要が無く、スマートフォンとメールアドレスを使って対応しているオンライショップからすぐに商品決済方法として使える点があります。Paidyでは携帯電話番号とメールアドレスのみというシンプルな情報のみですぐに使えるとされていますが、具体的に必要な情報と手続きは以下の4項目です。
①スマートフォンにてPaidyアプリをインストールしておき、オンラインショップの決済方法選択画面でPaidyを選択
②郵便番号・住所・メールアドレス・携帯電話番号を入力
③認証方法としてSMSで届いた4桁のPINコードを入力して本人確認を実施
④リアルタイム審査により決済完了可否を決定し、請求は翌月にオンライン経由で実行
必要な情報としてPaidy公式サイトでは携帯電話番号とメールアドレスのみという表記ですが、実際には郵便番号と住所も必要になります。また、SMS認証を使用しているので少なくともSMS機能が付いていないデータ通信専用契約のスマートフォンでは利用出来ません。SMS経由でPINコードが届かない場合には、その時点で決済画面へ進めない点に注意が必要です。

Paidyを利用した現金化方法の流れ

Paidyを実際に利用してどのように現金化を行うのでしょうか。ポイントとなるのは、一括払いと分割払いのどちらを利用するかという点と、必要な現金化したい金額がいくらかという点となります。Paidyでは15,000円以上の支払額となれば、分割払い審査を受けた上で分割払いを選択出来ます。このため、換金率が良いブランド品をファッション向けオンラインショップでPaidy決済して、質屋またはブランド品買取店へ持ち込み換金するという方法が使えます。事前にブランド品買取店では買取価格を聞くことが出来るので、Paidyによる翌月払いや分割払いを行えば短期的な現金を自力で確保可能です。このため、実際にPaidyを使った現金化方法の流れは、次のような手順を踏むことになります。
①質屋またはブランド品買取店などで買取相場を調べて換金率が良い商品を見つけておく
②Paidyアプリをダウンロードしてオンラインショップにて目当ての商品決済画面でPaidy決済を選択
③分割払い希望の場合にはPaidyにて事前に分割払い審査を受けておく
④必要情報を入力してPaidy決済画面にて一括払いまたは分割払いを選択して決済ボタンを押す
⑤決済完了画面が表示されたら商品が届くのを待つ
⑥届いた商品を質屋またはブランド品買取店へ持ち込み現金化する
⑦翌月からPaidy指定の方法で支払いを行う

一括払いならば翌月10日までに支払うだけですから、事前準備はPaidyアプリのダウンロード程度で手間が掛かりません。分割払いのみは別途審査により可否が決定するので、分割払いが必要な金額の決済を行う際には、計画的な準備と与信力が必要です。なぜなら、株式会社Paidyは割賦販売法登録業者かつ貸金業者としても監督官庁へ届け出を行っているので、分割払い審査時には個人信用情報機関CICへの信用情報照会を行い分割払いの可否を審査しているからです。

Paidyには利用限度額が無いというのは本当か?

後払い決済サービスのPaidyには、クレジットカードやカードローンとは異なり利用限度額というものが設定されていません。なぜなら、名目上はすぐに利用出来るために審査不要とされているからです。決済時にその都度利用可否を判定するという仕組みを行っているので、決済額と与信力の確認はその時の判断によります。このため、繰り返し使えることがある一方で、なぜか毎回否決されてしまうという状況も珍しくありません。

Paidyの審査は決済の都度行われる

Paidyが他の後払い決済サービスと異なる点は、オンラインショップにより支払い方法として一括払いと分割払いの設定が出来るという点です。Paidyの審査は決済の都度行われるものであって、オンラインショップの考え方次第で支払回数に制限を設けることが出来る点がクレジットカード決済とは異なります。このため、同じ月に複数のオンラインショップでPaidy決済を利用した時には、その都度決済可否が審査されることになるので、購入できるかどうかは決済を行ってみなければ分かりません。Paidyにとっては確実に支払って貰えそうな金額のみを決済許可することが出来るので、代金回収業務としてはリスクを最小限に出来るわけです。Paidy決済を利用して現金化しようと考えている人にとっては、Paidyによる現金化の方法があっても必ずしも上手く行くとは限らない点が問題となります。

実際には個人別に利用限度額があると疑われる

株式会社Paidyでは、公式サイトの良くある質問コーナーにて利用限度額について「お客様の利用状況等によりご利用可能な金額は変動いたします。」という回答を行っています。明確な利用限度額設定ではなく、利用状況や与信状況により決済の都度可否のみを判断しているので、利用限度額ではなく利用可能な金額が変動という形を採用しているわけです。一見すると分かりにくいですが、明確に総利用限度額が設定されているわけではなく、1回の決済ごとに利用可能な金額が決まるために購入するオンラインショップと金額の組み合わせにより決済可否が変わります。例えば、4,999円の商品1つの決済を3つの店舗で行うことは可能であっても、5,000円の商品1つの決済は否決されることが起こるわけです。月間利用限度額ではなく、1回ごとの決済額にその都度利用可能な金額があり、範囲内に収まる決済なら可決されて範囲額を超えたら即座に否決されることになります。

携帯キャリア決済の額との連動は無いのか

Paidyによる決済が安定しないという不満を持った人の中には、実際に複数のオンラインショップで金額を変えた決済を試している人が少なくありません。Paidyで最低限必要とされる情報は、携帯電話番号とメールアドレスの組み合わせに住所情報ですから、Paidy側で知り得る情報としてメールアドレスから使用中のの携帯電話会社が判別可能です。携帯電話キャリア決済額との連動は行っていないことになっているので、あくまでもPaidy決済と携帯電話会社の関連性は証明されていません。しかし、登録可能なメールアドレスとしてdocomoで長年使用しているアドレスを使用したら大きめな金額のPaidy決済が通ったという事例が報告されており、大手携帯電話会社の利用者ならば携帯電話のメールアドレスをPaidy決済で登録してみると良いです。

Paidy決済を利用した現金化方法の注意点を把握しよう

Paidy決済は上手に利用すれば現金化方法として自分で完結出来る点で有利です。Paidy決済はクレジットカードと現金化とは異なり、その都度利用するというシステムが採用されているので、次回利用できないことはあってもPaidy決済が通ったならオンラインショップからしっかり商品が発送されて届きます。オンラインショップ側としても、Paidy決済を利用することで商品発送を行っても翌月支払いが完了するかどうかと関係なく、Paidy決済を行った金額分の売上が確実に入ります。

実績を積まないと決済可能な金額が低額になりがち

オンラインショップで支払い方法にPaidy支払いを選択しても、初めて利用する月は少額な買い物に対してのみしか決済に使えないことが少なくありません。中には999円以下でしか決済が通らないこともあるので、送料と決済手数料の合計額をじっくり考えながら決める必要があります。1ヶ月以内に複数回Paidy決済を行い、翌月10日払いを2回以上遅れなく支払ってようやく次の段階まで決済可能額が増えると考えておけば納得出来ます。事前登録無しに使える代わりに、高額決済出来るようになるまでには信用を積まないといけないと考えておくと良いです。

支払い方法により手数料が別途必要

Paidy決済を利用した際には、翌月1日~3日の間に請求確定額がSMS経由で届き、10日迄に支払い完了するよう求められます。標準ではコンビニ決済を行う必要がありますが、代金に加えて350円のコンビニ決済手数料が自己負担となる点に注意が必要です。10万円の支払いに対して350円の手数料ならば安いと考えられますが、1,000円の支払いに350円のコンビニ支払い手数料は割高となります。また、銀行振込については振込手数料が自己負担となるので、一部の振込手数料軽減措置が設けられている銀行以外は、高い振込手数料負担に悩まされてしまいがちです。そこで、口座振替ならば手数料無しで利用出来るから良いと思われがちですが、Paidyが登録不要で受付出来る状況に対して口座振替は事前申請が必要となります。締め日が銀行ごとに決まっているので、みずほ銀行のように20日までに自動振替依頼書の提出が済んでいれば翌月から自動引落としとなり、21日以降は翌々月から自動引落という状況もあるわけです。月末までに自動振替依頼書の提出が認められれば問題ないとしている銀行との差があるので、Paidy決済の引き落とし預金口座は銀行ごとの締め日を調べた上で申請しなければなりません。

同じ商品を繰り返し購入すると決済が通らない

Paidyを使った現金化方法は、自分で購入した商品を転売する方法ですから、クレジットカード決済と同様に同じ商品を繰り返し購入することに対しては厳しく対処されがちです。ブランド品は値引きが行われないので、同じ商品なら同一価格販売が基本となります。複数のオンラインショップ内で買い物をしたとしても、決済時には同じ金額の商品を続けて購入することは余程端数が無い商品を購入した場合に限られます。Paidy決済による現金化方法では、何度も同じ商品で現金化を繰り返せないと考えておかなければなりません。

Paidy支払いによる現金化は少額向けの方法

事前登録無しで利用可能なPaidy支払いは、現金化する方法として一見すると現金化業者を介さないから良いと思われがちです。しかし、Paidyは決済ごとに可否が決まるので、何度も買い物時にPaidy決済を使用していなければ実績積み上げが不十分となりやすいです。少額の現金化が必要ならばPaidy決済を使用した現金化は有効ですが、分割払いが必要なほど高額な現金化は分割払い審査を事前に通す必要があるので手間が掛かります。Paidyは決済ごとに個別に審査が行われるので、必ずPaidy決済が通るとは限らない不安定な現金化方法だと知っておかなければなりません。